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社内向けの周年イベントで結束力をアップ!

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社内向けの周年イベントで結束力をアップ!

周年イベントは「祝賀」という華やかなイメージがある一方、「社員が一堂に集まり、目標や意識をひとつに束ねるのにふさわしい場」でもあります。

たとえば「なんだか最近、社内の風紀が乱れているな」「たるんでいるな」などと感じられるとき、周年イベントなどの場でやんわりと、しかし毅然と空気を引き締めることも可能でしょう。激しく叱りつけるよりも効果があり、なおかつモチベーション向上につなげることも可能です。

周年イベントをただの行事で終わらせるのはもったいない

周年イベントとは、いわば会社の「誕生祝い」でもあり、「正月」ともいえます。この日を一つの重要な節目と捉え、ただ祝うだけでなく、社内の空気を心機一転させる機会として活用したいものです。

では、周年イベントを社内結束の機会とするためにはどのような心構えや取り組みが必要でしょうか。
社内向け周年イベントの効果について、下記の3つのメリットにまとめてご紹介したいと思います。

社内向け周年イベントの効果①理念の浸透・再確認させられる

企業の経営トップたるもの、企業の存在理由や社会的意義、そして永らく自社が社会から必要とされるための「企業理念」を常に忘れてはなりません。
しかし、日々目の前の業務に追われる従業員ひとりひとりに対して、その企業理念を日々周知徹底させられるかというと、これは非常に困難な問題でしょう。

社内向け周年イベントは、経営トップが社員全員と対峙して、自分の想いをじっくり伝える格好の場です。
「うちは定期的に全体会議などを通じて想いを伝えているから、ことさらそんなことをしなくても大丈夫」と思われる経営者の方も多いでしょうが、人間、どんなに大切なことでもマンネリ化すると右の耳から左の耳へと言葉が素通りしてしまうものです。「大切なことだから繰り返し言う」ことも必要なのですが、やはり言葉だけでは限界があります。

そこで、周年イベントではトップの言葉だけでなく、イベント内容や演出に迫力・説得力を盛り込んでみましょう。
たとえば経営トップが社員と混じって一緒に協働するゲームや競技があってもいいでしょうし、映像やスライドなどを用いて会社の成り立ちや創業時のエピソードなどを伝えるような演出があってもいいのではないでしょうか。人間は「目から入る情報」がもっとも記憶に結びつきやすいとされています。
また、無礼講の懇親会なども部下と上司の垣根をとった交流と相互理解の場として大いに役立つでしょう。

社内向け周年イベントの効果②社員に感謝を示せる

会社の今日があるのは、創業以来歴代の経営者やキーマンの活躍があったからです。もちろんそうした皆様方に社員一同が感謝の気持ちを捧げることは重要でしょう。

しかし、現時点で会社を支えているのは誰でしょうか。
経営者・重役はもちろんですが、現場の第一線で汗を流している従業員一人ひとりが会社を支えています。派遣社員やパートタイマー、アルバイトといった人々も、会社に必要な労働力を提供してくれている貴重な戦力であり人材です。
会社の周年イベントを祝うのならば、こうした社員全員、ひとりひとりへの厚い感謝を示すべきではないでしょうか。

これは先ほど触れた「企業理念を伝える」という話にも通じるのですが、私たちは誰でも「自分を真にリスペクトしてくれる人の言葉に深く耳を傾ける」という感性を持っています。経営者が軽々しく「従業員の皆さんに感謝しています」などと言っても伝わらないでしょう。
社員一人ひとりに心からの感謝と真心をもって、誠心誠意で語る言葉こそ、全社員の心に深く響き、心を動かすのではないでしょうか。

社内向け周年イベントの効果③社員のモチベーションを向上させられる

「笛吹けど踊らず」という言葉がありますが、「経営陣の意欲は高いのに現場の士気が上がらない」「ベテランたちは会社の状況をよく理解してくれて協力的なのに、若手の意識がいまひとつ低い」といった悩みは多くの企業が抱えています。

一般的に、上記のようなケースの対策としては、「社内研修会を開く」など、上から押しつけ型の施策がみられます。しかし、士気の低い状態の社員に過度な押しつけを行えば、ますます会社や業務から心が離れて行きかねません。
そもそも「モチベーションが高い状態」はあくまでも結果であり、その前提として「社員一人ひとりが自発的・主体的にいきいきと業務に向かっていける体制づくり」が欠かせないのです。
「社員のモチベーションがなぜ低いのか?」という問題に対峙せず、いきなり結果を求める施策をすれば反感を買うばかりでしょう。

社内向け周年イベントでは、こうした組織の「精神的ギャップ」を埋め、全体的なモチベーション向上につなげる演出も可能です。
ポイントは「社員が主役」「自発的参加・活動できる」「一方的な下達ではなく、相互理解に基づく協力・協働による開催」といったイメージを持ってイベントを企画設計していくことでしょう。

企業に限らず、人間の集団は「下の意識を変えたい」と思えば、まずトップが自らの意識を変える必要があります。こうした意識をもって周年イベントに取り組み、その成果や組織の変化を見れば、こうした取り組みが周年イベントだけでなく「今日の企業組織のあり方・意識の持ち方」全般に非常に有意義であることがご理解いただけると思います。

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